海外のドローン規制情報を調べているとよく出くわすのが、Prohibited Area、Restricted Area、Danger Areaの3つのエリア。
これって一体なに？何が違うのと思ったことのある方もいるはず。
海外のドローン規制は英語での情報がほとんど。
海外にドローンを持っていく人であれば必ず理解しておきたい概念ですので、ぜひこの機会に押さえておきましょう。
(注: 国によってこれら3つの定義が若干異なったり、Restricted areaの代わりにControl Area使われている場合もなくはないですが、意味する内容は今回ご紹介する3つにエリアと原則同じであるため、今回は上記3つの名称を用いて説明します。)
Prohibited area(飛行禁止エリア)
まずはProhibited Area。もっとも制限が厳しいと言いますか、その名前の通り”禁止”なのでいかなる航空機・飛行物体とも、何があっても飛行できないのがこのエリアです。
アメリカだとホワイトハウス（以前ドローン墜落事件がありましたね）やアメリカ初代大統領ジョージワシントンのプランテーションがあるマウントバーノンなどが飛行禁止エリアとして指定されています。
タイの場合は以下の5つのエリアが飛行禁止エリアに指定されています。
美しいビーチで有名なチャン島付近にも軍事演習のため飛行禁止エリアとして設定されているゾーンがあることがわかります。
その他にも一般的には軍事施設、政府機関、原子力発電所などが飛行禁止エリアに設定されていることが多いのが特徴です。
国家機密情報を扱っている機関や、国家の安全保障に関わる機密性の高いエリアと言えるでしょう。
Restrict area（飛行制限エリア）
飛行禁止エリアと違って完全に飛行禁止ではないものの、通常は航空機をはじめとして飛行に制限が課されているエリアが飛行制限エリア(Resticted Area)です。
アメリカ連邦航空局FAAの定義を見て見ると、
“飛行制限エリアは、航空機に対する予想できないまたは目に見えない被害の存在”があるとして、例として陸上での砲台砲撃や空中砲術を挙げています。軍事演習等に該当する活動です。
同じアメリカを例にとると、宇宙人(捕獲騒動)で有名なエリア51が飛行制限エリアです。
エリア51といえば、この周辺にドローン飛行禁止看板が立っているのを紹介した記事を以前書いています。実際に現地を訪れた男たちのエピソードも動画で紹介されています。
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禁止ではなく、制限エリアなので、現地の航空当局や政府の特別許可があれば飛行は可能でしょうが、一般人にそうした許可が降りることはまずないと思ってよいでしょう。その意味では飛行禁止エリアとほぼ同じ規制の強さと言うことができます。
Danger Area（危険エリア）
国際民間航空機関ICAOの定義によれば、危険エリアは
“飛行行為または航空機に対して特定の時間において危険を及ぼす活動が存在するエリア”と定義されています。
航空機パイロットのトレーニング施設や、パラシュートを用いた活動が行われる場所、モデル航空機の飛行場所近辺などが危険エリアに指定されます。
特定時間帯とはいえ、航空機に対する危険が生じる可能性があることには変わらないため、危険エリアへの許可のない侵入は禁止されています。
タイの危険エリアを確認したところ、上記以外にも銃の訓練場付近は危険エリアとして示されていました。
以上、3つの規制エリアとその例をご紹介しました。
制限の強さは上から順番に禁止エリア、制限エリア、危険エリアと3段階に定められてはいるものの、いずれも通常は飛行できない場所であることには変わりません。
海外の規制・飛行可能エリアを確認する際には必ず抑えていなければならない情報です。
これらのエリアを調べる方法は色々あるのですが、参考としてWikipediaのリンクを載せておきます。
これを見るだけでも、当ウェブサイトで何回もお伝えしているインドのタージマハルがNo Drone Zoneであることやアメリカのホワイトハウス、ペルーのマチュピチュが飛行禁止エリアであることがわかります。
バッキンガム宮殿でドローン飛ばしたりとかしちゃダメですよ！
<Wikipedia: Prohibited Area飛行禁止エリア(英語)>
https://en.wikipedia.org/wiki/Prohibited_airspace#United_States
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